
2023/3/7
2024年問題特集で当社の取り組みが取り上げられました。
【2024年問題特集で当社の取り組みが取り上げられました。】
北陸放送(MRO)の夕方の情報番組レオスタ(2023年2月28日放送)の中で、物流業界2024年問題に対しての当社の取り組みを取り上げていただきました。当社は、数年前から中継輸送を行い2024年問題に対応できるように取り組んでまいりました。2024年以降もお客様の製品を滞りなくお届けできるような体制を社員一丸となって構築していきます。
弊社のメディア掲載実績です。
【2024年問題特集で当社の取り組みが取り上げられました。】
北陸放送(MRO)の夕方の情報番組レオスタ(2023年2月28日放送)の中で、物流業界2024年問題に対しての当社の取り組みを取り上げていただきました。当社は、数年前から中継輸送を行い2024年問題に対応できるように取り組んでまいりました。2024年以降もお客様の製品を滞りなくお届けできるような体制を社員一丸となって構築していきます。
物流ニッポンに当社の記事が掲載されました
今回は、M&Aの記事です。
当社は2022年12月22日付けでM&Aを行い、浅野川運輸株式会社(金沢市)を子会社化しました。
後継者不足や2024年問題など物流業界には課題が山積しており、今後もM&Aは増えていくと考えられます。
物流ニッポンに当社の記事が掲載されました。
今回は中継輸送がテーマです。
2024年問題が取り出たされていますが、リレーのバトンのようにお客様の製品を中継していくことが2024年問題の解決につながると考えています。
物流ニッポンに当社の記事が掲載されました。
労務管理を効率的に行うために通信型のデジタルタコグラフを導入しました。
物流ニッポンに当社の記事が掲載されました。
「タイムリーに重量物混載 幹線・2次輸送を提供」
当社は変化するお客様のニーズに合わせて、新しいサービスを提供し続けます。
物流ニッポンに当社の記事が掲載されました。
「働き方改革 着実に推進」
当社では様々な取り組みにより休みやすい環境、働きやすい環境をみんなでつくっています。
物流ウィークリーに当社の記事が掲載されました。
「社内コミュニケーション推進」
当社では円滑な情報共有を行うためにスマートフォンやアプリケーションの導入を行っています。
鉄鋼新聞にメタル便の記事が掲載されました。
・地方配送網を拡充
鋼材の小口混載便を手掛けるメタル便は、配送車輌を増やし、納期短縮や長尺品扱いエリアの拡大など地方配送網を拡充している。静岡県中等部への配送を毎日にしたほか、中部東海圏から関東圏へは、荷受け後、翌々日には確実に配送できるよう納期を短縮した。(記事抜粋)
厚生労働省の「働き方・休み方改善ポータルサイト」に当社の事例が掲載されました。
「働き方・休み方改善ポータルサイト 野々市運輸機工事例」
https://work-holiday.mhlw.go.jp/detail/04347.html
鋼材の小口混載・共同配送サービスを手掛けるメタル便(www.metalbin.net)は新たに、関東地区から北陸3県への「直行便」サービスを4月から開始した。まずは「火曜、金曜日の浦安発週2便」の定期運行で、金曜発に関しては最短で翌着(土日をはさんで月曜日着)が可能。火曜発も木曜着とする。料金についても、従来に比べて最大で半額以下となる。納期短縮と運賃メリットで顧客満足度を高めたい考えだ。
以前から関東(浦安)発・北陸向けサービスは手掛けていたが、幹線便が無いため大阪経由で荷物を運んでいた。大阪経由だと、たとえば金沢持ち込みの場合、直行したときに比べて運行距離がざっと1・5倍強。その分、当然ながら運賃も掛かる。これがボトルネックとなり、ニーズがあっても商談が成立しないケースも出ていた。
これを解決するため「関東(浦安)発・北陸3県への直行便サービス」の開始を決めた。
メタル便グループのメタル便関東(浦安)とメタル便北陸(金沢)が相互連携し、関東地区で集積した荷物をメタル便関東が浦安から金沢市に直接持ち込む。金沢に到着した荷物を、メタル便北陸(運営母体は野々市運輸機工)が石川、富山、福井の3県全域を対象に配送するスキームだ。
従来の大阪経由だと、最短でも中3日(荷物を積んで4日目)での配達だったが、これが条件にもよるが最短で翌着が可能となった。
料金についても、たとえば「浦安発→金沢着、200キログラム」が、以前は3万1500円だったが直行便だと1万4600円(53・7%ダウン)に設定した。
4月から週2便で新サービスを開始し、滑り出しは上々とのこと。
「長野県全域向け」来月定期便に
メタル便では関東地区から長野県内全域向け貨物の定期運行サービスも、6月からをめどに本格的に開始する。まずは週2便での定期便をスタートさせる予定だが、それに先駆け4月からトライアルも兼ねて不定期ながら関東発の配送を始めた。
長尺材をはじめ建築資材の輸送で実績のあるアルプス運輸建設(長野県松本市)とパートナーシップを組み、メタル便関東が浦安から荷物を持ち込むと松本を起点にアルプス運輸建設が県内全域を対象に鋼材をはじめ建材や資材をきめ細かく小口配送するしくみだ。
以前は地域によって「運べる」「運べない」があったが、今回の取り組みでサービス内容を充実させた。
メタル便グループではこれまでもグループのメタル便中部やメタル便関西、メタル便新潟、メタル便北陸が長野県内への配送を手掛けていたが、いずれも地域限定だった。
北陸向け、長野向け新サービスに関する問い合わせはメタル便関東(TEL047―382―2401)まで。
岡部など3社の事例紹介/処遇改善、働き方改革で/西田北陸財務局長
全国財務局長会議が25日、財務省において開かれ、西田直樹北陸財務局長が処遇改善や働き方改革の取組みとして、北陸管内3社の特色ある事例を報告した。
この中で、建設業の岡部(富山市)では、慢性的な超過勤務の解消、女性が長く働ける職場づくりが必要との認識のもと、テレワークを導入し、クラウドシステムを用いて報告書の自動作成を実現。また、ノー残業デーが盛り込まれた社内カレンダーを発注者にも提示し理解を促すほか、子育て支援として従業員の第1子・第2子の誕生の際は30万円、第3子誕生の際には100万円を支給する手厚い祝い金制度も確立。この結果、テレワークの導入により、在宅勤務が可能になったほか、超過勤務も縮減して、年休取得率も向上、若い世代の従業員も定着している効果が出ている。
陸運業の野々市運輸機工(金沢市)では、若手社員が社内の雰囲気の悪さを理由に辞職の申出があったことを契機に社内改革に取組み、社員全員と個人面談を行い、会社に対する「本音」を把握。休憩室のリフォームに着手し、ミーティングスペースを確保したほか、発注クラウドシステムを導入。また、フェイスブックに投稿し、社内の雰囲気を積極的に発信。その結果、従業員の仕事へのモチベーションが向上したほか、クラウドシステムの導入により収益も改善、その一部を従業員に一時金として還元。また、インターネットで社内の雰囲気を知った若い世代の応募もあり、採用増につながった。
福井県済生会病院(福井市)では、看護師等が仕事と子育てとの両立が困難となり離職することが多かったことから、看護師の多様な働き方への対応として勤務体系を細分化したり、院内保育所の設立・拡充、資格取得に係る費用の一部補助を実施。また、職員や患者からの感謝のメッセージなども導入。この結果、職員満足度の向上により離職率は低下。資格取得支援により、数多い専門看護師が誕生している。
クラウド活用大賞、金沢の2社が全国大会へ 加賀市で大会
クラウド活用・地域ICT投資促進協議会の「全国クラウド活用大賞 加賀大会」は9日、加賀市山代温泉の旅館「ゆのくに天祥」で開かれ、7社がクラウドサービスを活用した業務効率化や働き方改革について発表した。
運送受発注システムを開発した野々市運輸機工(金沢市)が北陸総合通信局長賞に、着物レンタルの自動予約などに取り組む心結(ここゆい)(同)が加賀市長賞に選ばれた。2社は22日に東京で開かれる全国大会に進出する。開会に当たり、宮元陸加賀市長があいさつした。
2018年8月30日、鉄鋼新聞にメタル便グループの記事が掲載されました。
2018年8月30日、情報誌ISICO(vol.101)に当社の記事が掲載されました。受発注システム『ノノコムオーダー』について書かれています。
2018年1月25日、メタル便グループで毎年行われているスタートダッシュミーティング2018の記事が掲載されました。
2017年12月19日、北國新聞に北國銀行産業振興財団に当社が表彰された記事が掲載されました。
東京五輪・パラリンピック枠に10件 ビジネス創出へ採択 いしかわ活性化ファンド
県と県産業創出支援機構は地域資源を生かした新ビジネス創出を支援する「いしかわ産業化資源活用推進ファンド(活性化ファンド)」に過去最多の102件を採択し、県庁で1日、通知書交付式を行った。2020年東京五輪・パラリンピックを見据え、今年度新設した「東京オリパラ枠」には10件が選ばれた。各社は海外誘客などにつながる商品開発に取り組む。
今年度は187件の応募があり、補助総額は2億6500万円と過去最大となった。谷本正憲知事は通知書を手渡し、「東京五輪を念頭に置き、小さな試みを積み重ねて地域活性化につなげてほしい」と激励した。採択企業を代表してテックワン(能美市)の竹田忠彦社長が決意表明した。
東京オリパラ枠の甘納豆かわむら(金沢市)は、水泳フランス代表チームが東京五輪の事前合宿地に金沢プールを選んだことを受け、フランス産の木イチゴと珠洲市特産の能登大納言小豆などを使ったようかんを開発した。10月から5種類を金沢市内で販売し、3年後の売り上げ目標は2375万円とした。河村洋一代表が説明した。
今年度の採択企業は次の通り。
金沢市旅館ホテル協同組合、声健、中能登町商工会、能登島観光協会、能美市国造柚子振興研究会、輪島漆再生プロジェクト実行委員会、IKK、アイ・ミルク北陸、明石合銅、アシストエリア、天池合繊、あら与、池元、岩本工業、ヴィスト、WIMウイム、ウーブンナック、エヌジェイシー、岡垣漆器店、奥田染色、奥能登塩田村、桂記章、我戸幹男商店、鏑木、北野陶寿堂、北村工房、キトラ、クラモト・氷業、建設ドットウェブ、越山商店、塩安漆器工房、清峰堂、雪花、DAISE、田谷漆器店、つなぎや、出口織ネーム、テックワン、藤八屋、トラベルセンター能登、永田藤作商店、ネオ企画、野々市運輸機工、ハクサン染工、橋栄醤油みそ、ピースリー、ホクビ、北陸製菓、堀他、マルフジ、メタル・コート、森の窓、山崖松花堂、Los Angeles、和平商店、あんずの木、池田大仏堂、エイチツーオー、縁Eternity、かさやオカリナ工房、KAZUMI abe DESIGN、九谷重人窯、クロード、珪藻土クリーン、こがねや、こまつ町家文庫、こみんぐる、城崎デザイン研究所、角源海産、染工房石田、中島忠平漆器店、ネイルベストアートスタジオ、能登島Sans―souci(サンスーシー)、ハッサク工房、PEACEライダーズマリーンベース、ふくべ鍛冶、松村製箔所、マルマツ繊維、山口陶業社、LOKAworkshop、大根音松商店、小林製作所、宗玄酒造、西出酒造、石川県次世代茶道具振興プロジェクト、能登ふぐ事業協同組合、加賀木材、希らら、甘納豆かわむら、ウィザードソフト、金澤ブルワリー、九谷焼自販機販売グループ、サムライ金沢、北信テレネックス、オフィスK、菓匠まつ井、伝統工芸輪島塗加藤漆器店、九谷陶泉、農事組合法人蓮だより、SU―BEE、公進都市企画、越屋メディカルケア
2017年7月、石川県産業創出支援機構(ISICO)が発行している情報誌ISICOに当社の記事が掲載されました。内容としては求人についてです。
2017年4月11日、北陸中日新聞に弊社内で行なっている「ありがとうカード」の記事が掲載されました。
2016年11月15日のNHKニュース「おはよう日本」で当社の取り組みが放送されました。
2016年11月、石川県が発行した「石川県ワークライフバランス実践虎の巻」という冊子に当社の記事が掲載されました。
働き方改革の「虎の巻」 経営者向けに石川県が作成 11月1日にセミナー
県は企業の経営者や管理職向けに、働き方改革の「虎の巻」をまとめた。従業員のワークライフバランス(WLB、仕事と生活の調和)を実現した県内企業の事例などを紹介し、企業の業績アップのためにもWLBが大切と説いている。
虎の巻は「働き方を見直せば会社はもっと成長する」とのタイトルで、A4判フルカラー44ページの冊子で、3千部を作成する。
野々市運輸機工(金沢市)、石川可鍛製鉄(かほく市)、共和電機工業(金沢市)、ことぶき(同)の県内4社を取り上げ、充実した育児休業制度や社員のアイデアを募って労働環境改善につなげる仕組みなどを紹介している。
大手商社のグループ会社社長を務め、部下のWLBを後押しする「イクボス」のはしりとされる川島高之さんのインタビューを巻頭に掲載した。職場にありがちな悩みと対応策をイラストで分かりやすく説明するコーナーも設けた。
2016年9月9日、NHK番組ナビゲーション「新たなリスク 落下物事故」で社内で行なっている固縛の研修の取り組みが放送されました。番組は中部7県で放送されました。
長尺製品の混載輸送サービスを開始 金沢市の野々市運輸機工
野々市運輸機工(金沢市)は、6メートルまでの長尺製品を混載輸送する新サービス「メタル便」を始めた。チャーターと違い、物量に応じた料金で配送を請け負うため、小口の荷主のコスト削減につながる。
メタル便は全国各地の中小運送会社9社が配送網を構築しており、同社は北陸エリアを請け負う。長尺の鋼材や建材、木材向けの需要を見込む。
2016年7月15日、全日本トラック協会が発行している全国紙「広報とらっく」に当社の記事が掲載されました。
2016年4月9日に行われた経営指針発表会の様子が物流ニッポンに掲載されました。
2016年3月、情報誌ISICOに社内で行なっている取り組みについての記事が掲載されました。
電子版はこちら。
物流系の新聞Butsuryu iに当社の取り組みの記事が掲載されました。
2015年9月号の石川県トラック協会が発行している「とらっくのひろば」表紙に当社が参加した「おしごとたいけん」の写真が使われました。